オンラインショップの開設には実店舗の開店に比べてランニングコストが低く抑えることができ、言語の問題はありますがインターネット上では24時間365日開店しており国境、地域に関係なく誰でも顧客になる可能性を秘めています。最近では売る商品があれば個人でもオンラインショップを開店することが可能になりました。

1. 販売するための商品
2. WEBサイトスペース
3. ショッピングカート機能
4. 商品の購入方法
5. よくある質問
6. 通信販売の法規(特定商取引)に基づく表示
   1. 社名(個人事業者の場合は屋号又は氏名)
   2. 住所(本社、事務所)
   3. 連絡先(電話番号、メールアドレス)
   4. 商品の価格
   5. 送料などの付帯費用
   6. 代金の支払い時期、及び支払い方法
   7. 商品の引渡し時期
   8. 返品特約制度について
   9. 代表者又は業務責任者の氏名
7. 個人情報取り扱いの説明
8. WEBサイト内検索機能(商品数に応じて)
9. メールマガジンなどの販売促進用ツールやイベント企画

が必要になります。特にオンラインショップは顔が見えない販売手法のため購入者に不安を与えないよう販売者、販売方法などを明記する必要があります。

特定商取引法の第2章第3節(通信販売)の第11条(通信販売についての広告)によって情報掲載が義務付けられています。近年「オンラインショップで購入したものが届かない」などの詐欺行為も多発しており販売者、購入者共に注意が必要です。

Amazon、楽天などは自社独自の販売システムを使用していますが、販売システムをWEBサイト製作会社やシステム製作会社に独自の販売システム開発を依頼すると数十万から数百万円程度が必要になります。

個人経営の場合、月額数百円で販売システム利用できるサービスもあり、またWEBデザインもプロWEBデザイナーが制作したテンプレートが多数用意されているためオススメです。商品数が数百個、数千個などの場合は定額利用できないこともあるため、販売規模に合わせて利用することをオススメします。

オンラインショップではWEBサイト用テンプレートデータ、デジタルカメラで撮影した写真素材、アイコン、イラストなど実際には手にすることができない商品を売ることも可能です。amanaや素材辞典などのWEBサイト上から写真素材をダウンロードして利用するため、CDの到着を待つ必要がなく効率的です。

希望者にはCD-R発送によるデータ送付サービスを行っている場合もあります。

また、情報商材と呼ばれ「競馬勝率100%のコツ」、「アフィリエイトで月に100万円稼ぐ方法」などのタイトルで5000円から数万円程度で電子書籍形式(PDFデータなど)のデータが販売されています。中には詐欺まがい、または他のPDFファイルなどをまとめ直しただけの著作権法上問題のある商品も含まれており注意が必要です。